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新型コロナウイルス感染症拡大前~現在でメディア接触動向はどう変化した?

最終更新日:2021.11.16

マーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、国内の20歳以上の男女25,401人を対象に、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けて2年目の消費者動向実態に関するアンケート調査を実施した。45%以上がインターネットの利用時間が増加したと回答したのに対し、テレビはコロナ1年目(2020年)と比較して大幅に減少する結果となった。また、「VODサービス」の利用者数は引き続き伸長しており、見逃し配信アプリはTVerの一強状態となっている。

目次

    【各メディア接触時間の変化】ネット利用は更に増加

    コロナ2年目を迎えた現在、各メディアへの接触について「増えた」/「変わらない・見ていない」/「減った」の3つの選択肢で調査を実施。第1回 緊急事態宣言時と比較し、現在メディアごとの接触頻度が「増えた」人の割合をみると、「インターネット(スマートフォン、タブレット)」(45.5%)、「インターネット(PC)」(31.5%)が少々ポイントを下げたものの、高い数字を記録した。

    一方、「電子書籍」(13.2%)、「ラジオ(インターネットラジオも含む)」(9.7%)、「新聞(電子版を含む)」(9.1%)、「雑誌・フリーペーパー」(5.4%)などは、インターネットと比較すると後れを取っている。また、「テレビ」(29.9%)が8.8ポイント下落した一方、「有料動画配信サービス」(21.9%)が2.5ポイント上昇しており、「テレビ」の利用者が「有料動画配信サービス」にシフトした可能性がうかがえる結果となっている。

    【情報の入手先の変化】SNS以外の情報源はTV、紙媒体は減少

    オフラインに限ってみると、新しい情報の入手先として「テレビ」の影響力は依然強く、「テレビCM」(41.2%)、「テレビ番組」(40.3%)と存在感を見せている。次いで「新聞記事」(17.9%)、「新聞の折り込みチラシ」(12.6%)、「新聞広告」(11.7%)と新聞が並ぶ。

    インターネットの勢いに押されているのか、「雑誌」(9.6%)、「雑誌広告」(6.1%)、「フリーペーパー(HOT PEPPERなど)」(5.7%)といった媒体は全体的に低い数値を記録している。中でも「雑誌広告」は、コロナ前(2020年1月)の数値と比べて79.7%まで低下していた。

    オンラインに関しては、「SNS(LINE、Twitter、Facebookなど)」が情報の入手先として、コロナ前から現在にかけて着実に浸透しているようだ。一方、「インターネットの掲示板やブログの書き込み」はコロナ前の数値と比較して75.5%と下がり幅が大きい。

    【マスメディアの利用時間の変化】VODは接触増、紙媒体は接触減

    マスメディアに関してコロナ禍を通じて利用時間が変化したか調査した結果は、「テレビ」や「ラジオ」などの従来のメディアには特に変化がない一方で、「VODサービス」の「接触あり」は2020年1月(24.6%)から2021年1月(31.4%)に6.8ポイント増と、この1年間で大きく上昇した。また、「電子書籍」も2020年1月(24.8%)から2021年1月(26.8%)と微増ではあるが上昇している。

    インターネット関連のマスメディアが一般化した影響か、「雑誌・フリーペーパー」や「新聞」は前年よりもポイントが下がり、利用時間が減少していることがうかがえる。

    【見逃し配信アプリのユーザー数の変化】TVerの一人勝ち

    ヴァリューズが独自保有する消費者行動ログで見逃し配信アプリのユーザー数推移をみると、「TVer」が約750万人ものユーザー数を抱えており、一人勝ちとも言える支持を集めている。フジテレビが運営する「FOD」も一時期は上昇気流に乗りかけていたが、「TVer」でもフジテレビ制作の番組が視聴できるようになってからは苦戦を強いられているようだ。

    【SNSの利用時間の変化】InstagramとTwitterが伸長

    コロナ禍を経てSNSの使い方が変化したか調査したところ、接触時間を増やしつつあるのが「Instagram」と「Twitter」だった。接触したと答えた人の割合は、2020年1月から2021年1月で「Instagram」が3.7ポイント、「Twitter」が2.9ポイント増加している。

    一方、「LINE」の接触時間はコロナ前後も関係なく、ほとんど変化がない結果となった。

    【SNSのユーザー数の変化】InstagramとTwitterのほか、TikTokも要注目

    ヴァリューズが独自保有する消費者行動ログで各SNSのユーザー数推移をみると、「Twitter」と「Instagram」は第1回緊急事態宣言の約2カ月間で大きくユーザー数を伸ばしている。外出自粛による暇つぶし、未曾有の事態に備えるための情報収集など、様々なニーズがうかがえる。

    また、「TikTok」のユーザー数自体は各SNSに及ばないものの、2020年3月(約264万人)から2021年9月(約521万人)と、1年半の間にユーザー数が約2倍に増加しており、引き続き注目が必要なSNSの1つとなっている。

    【アプリの利用時間の変化】動画アプリ利用時間は更に増加

    コロナ禍で利用するアプリに変化があったのか定点アンケートでみてみると、多くは特に影響を受けていなかった。しかし、「動画アプリ(YouTube/AbemaTV/TVerなど)」だけは2020年1月(66.1%)から2021年1月(70.1%)と4ポイント増加し、接触時間を伸ばしている。「映像はテレビで見る」時代から、スマホやタブレットの画面越しにアプリで視聴する時代に変わりつつあると言えるだろう。

    調査サマリ

    • コロナ2年目でもネット利用は45%以上が増加と回答、テレビは1年目と比べ大幅減少
    • オフラインの情報源はTV、紙媒体は軒並み低水準
    • 「VODサービス」の利用者数が継続伸長、見逃し配信アプリはTVerの一強状態
    • コロナ2年目も「Instagram」と「Twitter」は接触時間増加
    • コロナ禍でもアプリの利用時間は変化なし、動画アプリのみが増加

    調査・分析概要

    調査・データ出典:株式会社ヴァリューズ
    全国のヴァリューズモニター(20歳以上男女)を対象として、 2021年7月6日~7月13日にアンケート調査を実施(回答者25,401人)。


    ※アンケート調査は性年代別人口とネット利用率に合わせたウェイトバック集計を行っている。
    ※Webサイトのユーザー数はPC及びスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。
    ※アプリのユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのカテゴリはGoogle Playのアプリカテゴリより取得。メール、Google Chrome、YouTube、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは対象外としている。

    VALUES公式サイト
    調査レポート詳細

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