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LinkedInの活用法|利用者数5億人超えのビジネス特化型SNS

最終更新日:2022.05.17

近年、SNSをプライベートだけではなく、仕事でも活用している人が多くいます。「LinkedIn」はその中でもビジネスに特化したSNSです。日本に限らず全世界で利用されており、ユーザー数は5億人を超えています。ビジネスだけにとどまらず、プライベートのやり取りでも活用されています。
そこで今回は、LinkedInがどのようなSNSなのかについて、メリットやおすすめ機能などを詳しくご紹介します。

目次

     

    世界で5億人以上が利用するLinkedInとは

    まずは、企業がLinkedInをどのように活用しているのかについてお伝えします。

    LinkedInはSNSの一種

    LinkedIn は、2003年5月にアメリカでリリースされたサービスです。2011年10月から日本語にも対応しています。
    TwitterやFacebookといった、ほかのSNSツールと同様に、コミュニケーションツールとして利用されています。

    ビジネスに特化したSNS

    例えるならば、LinkedInはビジネスのみに特化したFacebookのようなものです。
    近年はFacebookをビジネス用として使っている方も多く見られますが、それでもやはりプライベートな内容を投稿するのに利用されるのが一般的です。
    LinkedInを利用すれば、取引先に自分のプライベートをのぞかれることもありませんし、ビジネスと完全に分けることができます。
    ちなみにFacebookと同様で原則的には本名で登録しますが、プライベートに関する情報を記載する必要はありませんし、ビジネス上の履歴書代わりにもなります。
    また、Facebook広告と同様で詳細なターゲット設定が可能な広告配信機能もあります。
    Facebook広告と違い、ターゲットユーザーは企業そのものや会社に所属するビジネスパーソンです。主に人材採用などに活用されます。

    海外企業は積極的に導入

    全世界で多くの利用者がいるLinkedIn は、海外では積極的に人材採用に活用されています。
    LinkedInの主な収入源は、人材を求めている企業に求職者の情報を提供するタレントソリューションズ(仲介業)です。

    日本はまだ浸透していない

    2016年5月時点で、全世界では利用者数が5億人を突破しているのに比べ、日本はまだ利用者数が100万人程度です。
    日本以外の国では、アメリカで約1億2800万人、フランスで約1100万人、オーストラリアで約700万人となっており、先進国での利用者が多い傾向にあります。
    ちなみに、日本より人口が少ないイギリスでも利用者が約2000万人います。
    このように比較してみると、日本ではまだLinkedInが浸透してないことがわかります。

    ※出典:SlideShare「LinkedIn 会社概要(2016年5月)」

    企業がLinkedInを活用するメリット

    日本ではまだ浸透していないLinkedInですが、企業が活用するとどのようなメリットが得られるのでしょうか。ビジネスに特化しているSNSだからこその利点をご紹介します。

    ビジネスに特化したつながりができる

    Facebookを利用したつながりでは、私生活と仕事が混同してしまう場合があります。そのため、使いづらさを感じているユーザーも少なくないでしょう。
    また、仕事関係の人に私生活を知られたくなくても、「仕事上のつながりを大切にしたいから」と仕方なくFacebookを利用している方もいます。
    一方、LinkedInではビジネスのつながりしかないため、仕事用のSNSとして利用できます。

    採用したい人材に直接アプローチができる

    LinkedIn を企業として利用する場合、LinkedInが提供している情報などから自社が求めている人材を探せます。
    LinkedInが提供している情報に頼らなくても、個人がビジネスパーソンとしてプロフィールを公開しているため、その情報を元に求めている人材をリサーチできます。
    ユーザー同士のつながりもわかるため、自社が求めている人材を見つけたときに当人が転職を希望していなくても、その周りの人材にアプローチが可能です。
    また、LinkedInにはPremiumアカウントになると利用できる「InMail」という機能があります。InMailを使えば、つながりのないユーザーに個別にスカウトメッセージを送ることもできます。

    自社のブランディング活動ができる

    Facebookページのように、自社のプロフィールを作成し、情報発信することで自社のブランディングが可能です。ブランディングはユーザーだけでなく、他社への印象付けにもつながります。
    また、フォロワーを増やせば、転職における潜在層にも自社の魅力をアピールできるでしょう。

    世界を対象に届けたいユーザーに向けて情報を発信できる

    FacebookやTwitterなどでも世界に向けて情報発信を行えますが、「プライベートで利用しているユーザーが多い」「宣伝や広告を嫌う人がいる」といった問題点があります。また、さまざまなカテゴリの情報が氾濫しており、自社の情報を発信しても埋もれやすいです。
    LinkedInなら、転職活動や仕事に関する情報を収集したり、ビジネス上のつながりをつくったりする目的で登録しているユーザーがほとんどです。そのため、FacebookやTwitterに比べると、本当に知ってほしいユーザーに情報を届けやすくなります。
    また、フォロワーには似たような職種のユーザーや企業が多いため、さらに絞って情報を発信することも可能です。

    LinkedInのおすすめ機能

    採用活動や自社のブランディングなどを行う上でおすすめの機能と、具体的な使用方法についてご説明します。

    会社ページの作成で自社をブランディング

    LinkedIn には、Facebookページと同じように会社ページを作成できる機能があります。
    Facebookページと同じく自社のブランディングを目的とした機能で、会社概要をはじめ、サイトのURL、事業分野、会社規模などについて記載できます。
    会社ページに自社の新商品やサービスに関する最新情報などを投稿することで、自社のページをフォローしているユーザーのフィード上に表示できます。画像・動画も投稿可能です。
    また、特定のフォロワーに対してのみ投稿を表示することもできます。

    LinkedInヘルプ

    会社ページの統計情報

    LinkedInでは、会社ページの統計情報を把握できます。
    確認できるデータは、投稿のエンゲージメント、フォロワーの増減や参照元などです。主要統計データを基に、トレンドを特定することもできます。
    なお、統計情報を閲覧できるのは、会社ページの管理者のみです。

    LinkedInヘルプ

    ターゲット設定できる広告配信機能

    LinkedInでは、Facebookと同様にターゲット設定が行える広告配信機能があります。Facebookと違う点は、人材採用を目的としたターゲット設定であるということです。
    ターゲット設定 は「ロケーション」「会社名」「代表的事業」「会社のつながり」「フォロワー」「役職」「職務制限」「年功」「学歴」「専攻」「学位」「スキル」「グループ」「ジェンダー」「年齢」「経験年数」の16項目について設定可能です。

    今回は、Facebookには備わっていないターゲット設定の項目について簡単に説明いたします。
    「ロケーション」とは、IPアドレスなどの情報を利用し地域設定できる機能であり、Facebookでは「所在地」にあたります。
    「会社のつながり」とは、選択した会社の社員の一次コンタクトまでならターゲット設定できる機能です。ただし、社員が500名を超える会社のみ適用可能です。
    「グループ」とは、同じ趣味や職業の人が集まって質問や情報共有を行っているグループに対してターゲット設定が行える機能です。
    「ジェンダー」は、Facebookでいう「性別」にあたります。

    LinkedInヘルプ

    「おすすめの求人」機能で最適な人材にアプローチ

    LinkedInでは、簡単に求人広告を載せることができます。特に利用者数の多いアメリカなどでは、人材採用のために活発に利用されています。掲載した求人広告は、最適なユーザーに対して「おすすめの求人」として表示されます。
    また、求人情報に対して反応したユーザーが、どのようなつながりを持っているのかもわかるため、より幅広い層にアプローチが可能です。

    上記はLinkedInのホーム画面です。赤い枠で囲まれた「おすすめの求人」という欄に、おすすめ企業が表示されます。
    「さらに表示」をクリックすると、求人のページに飛び、より多くのおすすめ求人が見られます。

    LinkedInの活用は企業の発展につながる

    LinkedInは日本ではあまり浸透していません。しかし、世界では「人材採用」や「社内のコミュニケーション活性化」、「企業のブランディング」に活用されています。Facebookとは違い、ビジネス目的で利用しているユーザーに絞った情報発信や広告配信を行える点が最大の利点と言えます。
    いち早く導入して効果的に情報発信を行い、企業の発展へとつなげましょう。

    Marketing Native編集部

    記事執筆者

    Marketing Native編集部

    Marketing Native(マーケティングネイティブ)は株式会社CINC(シンク)が運営しているメディアです。 CMOのインタビューやニュース、Tipsなど、マーケターに役立つ情報を発信しています。
    Twitter:@market_native
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